洗脳

先日、女優の真木よう子が『日本人に生まれて恥ずかしい』というような発言をしたことで炎上していましたが、隣の国のKとCでは嘘と捏造にまみれた歴史教育をしており、本人の意思に関わらず『歪んでしまう』のです。自衛隊をレーザー照射したとか、EZZにミサイルを撃ち込んだという以前に、その国の教育を見て友人かどうかを決めるべきでしょう。中韓北は友人ではありません。ただし、いい歳した大人は別です。自ら勉強していない時点で失格。真木よう子の「私が日本人という事実が恥ずかしい」という発言は、懺悔することで「邪悪な日本人」という枠組みから脱却し、抑圧された被害者に寄り添う善良な日本人というポジションをとることができると見ることもできます。反日の方々特有の『日本人は邪悪』という前提をキープしつつ、自分はそこから一抜けするという、あっち系の方々独特の高等テクニック（笑）。要は、アホなだけ。

同じように現在のアメリカでも自虐的な教育をする州が多数あります。こういう歪んだ左巻きを一掃するには、イーロン・マスクのように資本と時間を掛けねば出来ない、或いは、対象国と戦闘状態になるしかないのです。左翼は自重すべきでしょうね。

米国は「白人至上主義」「盗んだ土地に建設」…学校で広がるマルクス理論

米国の学校では、一部の個人や団体が否定しているにもかかわらず、批判的人種理論（CRT）の概念が教えられていることが、新しい研究によって明らかになった。CRTは、「階級闘争」の階級を人種に変えたマルクス主義の産物とされる。

マンハッタン研究所のザック・ゴールドバーグ氏とエリック・カウフマン氏は、「高校をまだ卒業していないか、卒業したばかりの18歳から20歳の米国人1505人を全国代表サンプル」として、CRTに関する4つの概念について授業で教わったか、学校の大人から聞いたか、という調査を実施した。対象サンプルは82.4％が公立学校に通っている。

4つの概念とは、「米国は組織的な人種差別国家である」、「米国では白人は白人特権を持っている」、「米国では白人は非白人に悪影響を与える無意識のバイアスを持っている」、「米国は盗んだ土地の上に建設されている」である。少なくとも1つの概念について、学校で大人から教わった、あるいは聞いたと答えた人は、それぞれ62％、69％、57％、67％と大多数を占めた。

また、回答者は「米国は家父長制の社会である」、「性別は生まれつきの性別に関係なくアイデンティティの選択である」というジェンダーに関する2つの概念について、大人から教わったり聞いたりしたかどうかを尋ねられた。どちらも肯定的な回答が多く、それぞれ53％、51％だった。また、「人種や性別による富やその他の成果の違いが、差別の主な理由である」「性別は男と女だけでなくたくさんある」と教わったかどうかも尋ねられた。

「知らない人を除いて、全体として62％が、差別は成果の差の主な理由であると教えられていた。3分の1がジェンダーは多様だと教えられていた」と両氏は指摘した。

今回発表された調査結果は、そのプレビューであり、報告書の完全版は今後数か月の間に発表される予定だ。

マルクス主義は「抑圧者」と「被抑圧者」という二項対立で社会を説明する。マルクス主義の産物であるCRTは、階級を人種に置き換えている。CRTの支持者は、米国人の生活のあらゆる側面に「制度的人種主義」と「白人至上主義」が根強く残っていると訴え、人種に基づく再配分の実施など「反人種主義」政策を要求している。米史上の公民権は向上にもかかわらず、だ。

反対派は、CRTとそのコンセプトは不必要に分裂させ、皮肉にも人種差別的であると主張している。

近年の米国社会では、2021年頃から学校教育でCRT関連概念に触れるかどうかが問題になった。全米の保護者が懸念を表明し、教育委員会にCRT関連概念の教育を中止するよう求めている。

一部の学校はCRT関連の概念を教えていることを否定しており、複数の左派の個人、団体、メディアも学校で教えていることを否定している。

目くらまし

ゴールドバーグ氏は、左派の「『CRTは（大学の）法学課程でしか教えられない法理論だ』という反論」は「本質的に意味上の目くらまし」であると述べた。

「問題は、学生がクレンショーやデルガドなどのCR理論家の「学問」を課せられているかどうかではない」と同氏はツイートした。「むしろ、学校が現代の左翼的な人種（とジェンダー）イデオロギーの仮定やナラティブを、無批判に『確立された』真実として宣伝したり、受け流したりしているかどうかだ」と同氏は付け加えた。

調査のデータによると、ほとんどの学生 (68%)は反対論を教わっていないか、調査で指摘されたCRT関連やジェンダー関連の概念に対して「立派な」反対論はないと教わっているという。

「重要なことに、この割合は、人種、政治的志向、高校の種類によって有意な差がない。つまり、この回答が回答者の政治的偏見を反映していることを示唆する証拠はない。むしろ、このデータは、すべてのグループの大多数が、自分たちが教えられた概念は非難の余地がないという印象を持たれていることを示唆している」とゴールドバーグ氏とカウフマン氏は書いている。

左派はまた、保守派がCRTを、奴隷制度や人種隔離に関わる米国史の特定の時代について教えようとする教師の努力を攻撃するためのキャッチオール・フレーズとして使っているという議論を展開している、と著者らは指摘する。

「無意識かどうかにかかわらず、これが教化でないとしたら、一体何なのだろう。」

左派はまた、保守派が、奴隷制度や人種隔離に関わる米国史の特定の時代について教えようとする教師の努力を攻撃するために、キャッチオール・フレーズとしてCRTを使っているという議論を提示している、と著者らは指摘した。

「しかし、CRTの文化的急進主義と、民主党の活動家が支持するアメリカの歴史と社会の一方的で文脈にとらわれない描写との間には強いつながりがある」と、ゴールドバーグ氏とカウフマン氏は述べた。

この研究はまた、「ある概念を教えられたことは、それを支持することと強くつながる」こと、そして「CRTに関連する教室での曝露量は、人種的不平等について白人を非難し、白人を『差別主義者で卑しい』と見なすことを確実に予測し、アファーマティブ・アクションなどの『平等指向』政策を支持する」ことを判明した。

同氏によると、この研究結果は、「『CRTは学校で教えられていない』という話とほとんど一致しない」という。

「現在のデータで暴露が過大評価されていると仮定しても、大学入学前の学生のかなりの割合がこのようなものにさらされていると言っても過言ではない」とゴールドバーグ氏は書いた。

「私たちは、このような概念を教えようとする学校や教育者は、その概念を取り巻く多様な考え方を教えるか、あるいは教えることを完全に禁じるかの選択を迫られるべきだと、私たちは主張する。完全にストップする」と同氏は付け加えた。